「スプートニク」というロシアのニュースサイトから

「スプートニク」って面白いよ

ごちゃまぜな話

ぼくね、日本の新聞は斜め読み…どころか、ほとんど直線読み…というか

最近は読まない日の方が多いくらいなんですけど、

ネットに出てるいくつかの外国の新聞のＨＰはだいたい毎日チェックしてるんです

（…と言うても、見出しに目を通すくらいなもんなんですけど）


ぼくがなんでそないするのか…とゆうたら、

それは日本の新聞がだんだんと「肝心なコト」を記事にしてくれなくなってるから…でありまして

特に最近は「日本（政府）に不都合なコト」は書かないようにしてるみたいなので

そないなると、日本の新聞（それも自分がとってる新聞）だけを読んでても

（世界を含めた）世の中のことはわからん…からです


で、ぼくは日本政府が「目の敵にしてる中国」の代表的な新聞である「人民日報の日本語ページ」と

これまた日本政府が「快く思ってない朝鮮…ではなくて、韓国」の代表的な新聞である「朝鮮日報の日本語ページ」を

ほぼ毎日チェックしてるんですけど、それは、「対立している事柄（…というか、対立している二国間）」に関して

どちらか一方からの情報に頼ってたら、いつのまにか、

その情報を得るどちらか一方の見方（＝日本政府の言い分）に染まってしまう危険性があるから…で、

ぼくはそもそも、日本と特定の外国がなんかもめてる場合に、

「日本政府の立場に立たないといけない」…なんてことは微塵も感じてないので、

向こう側の言い分も聞いた上で「もめ事の是非」を判断したい…と思って

中国や韓国の代表的新聞のページを眺めてるわけです


ただ、日本で考えると、産経や読売なんて新聞が「読まない方がマシ」なくらいな新聞であるように

残念ながら、人民日報は中国政府の代弁新聞である…という限界があるし

朝鮮日報もまた「韓国の読売新聞」みたいな感じなので、そこは差し引いて受け止める必要がありまして

正直、ぼくはこの両紙の記事（の見出し）を眺めてても、あんまりピンと来るもんがありません

（…とは言うものの、相手方がどのように考えているか…を知る手がかりにはなりますよ）


そんななかで、ぼくが最近、一番面白い…と感じてるのが、「スプートニク」という、

「ロシアの国営ラジオ放送の日本語ページ」でありまして、このページでは

日本とは別の視点…というか、端的に「アメリカとは別の視点」で世界の出来事を伝えてくれてるので

たいへん参考になるんです


で、今回のエントリーは、この「スプートニク」というロシアのニュースサイトで

日本に関して、あるいは、世界の出来事に関して、どんな記事が出てるのか…を紹介しつつ

このサイトを勝手に宣伝したいと思います


ではまず、日本のことを取り上げるいくつかの記事を挙げてみますね…

沖縄の米軍基地跡地にディズニーランドを建設（スプートニク：2015年12月09日）

　日本政府は、沖縄・宜野湾市にある米軍普天間基地の跡地に、ディズニーランドのような娯楽アトラクション・パークが建設されるよう全力で支援する用意がある。菅官房長官が、東京での記者会見で明らかにした。

　この発言に先立ち、８日、菅長官は、宜野湾市の佐喜真淳市長と会談したさい、現在同市内にある米空軍基地が他の場所に移転した後、その跡地にディズニーランドのような施設を誘致したいとの市当局の提案を受け取った。

　菅官房長官は、会談の際「政府として、そうした新事業を支持する」とし、東京ディズニーランドやその隣にある東京ディズニーシーを運営するオリエンタルランド社の指導部を市長に紹介した。

　今ある計画によれば、普天間基地は、２０１９年までに閉鎖されることになっており、そのためにはまず、基地を別の場所に移転しなくてはならない。しかし沖縄県民も、又県当局も、政府が示している移設案には強く反発している。

　なお人々の間では、今回政府が、ディズニーランドあるいは同様の娯楽施設の誘致プロジェクトを支持したのは、政府のやり方に反対する沖縄県民の態度を和らげ、反対運動に揺さぶりをかけるためではないかとの見方も出ている。

この記事を読んでぼくは、へぇ～、ロシアのラジオはこういうコトまで取り上げてくれんねんな…と感心したんですが、

もっと感心したのは、ちゃんと事後的な検証までしてくれたことでして…↓

宜野湾市長選：ディズニー誘致はお笑い政策、政府の支援は無し
（スプートニク：2016年01月20日）

　国の安全保障政策の行方を問う宜野湾市長選挙には、自民・公明が推薦する現職の佐喜真淳氏と、新人の志村恵一郎氏が立候補している。17日の公示後、大接戦の様相を呈しており、24日の投開票が大変注目されている。スプートニクは、この選挙の意義と国政への影響について、照屋寛徳衆議院議員にお話を伺った。照屋議員は、沖縄の選挙区の中でも、特に米軍施設が占める割合が高い沖縄２区（普天間市を含む）で５期連続当選している。

　照屋議員「宜野湾市長選挙の大きな争点のひとつが、世界一危険な米軍普天間飛行場を一日も早く閉鎖・返還させること、そしてその上で、名護市・辺野古に海兵隊が戦争をするためだけの新しい巨大な軍事基地を作らせるかどうかということです。新人候補は新しい軍事基地建設に反対しています。現職はその点を明確にしていません。そういう意味で、今回の宜野湾市長選挙は大変重要な意義があると思いますし、その当落の結果如何は、7月の参議院選挙にも大きく影響すると思います。」

　スプートニク「現職の佐喜真氏は、普天間飛行場の跡地にディズニーリゾートを誘致することを公約にしています。昨年12月、佐喜真氏は菅義偉官房長官と会い、普天間飛行場跡地利用の一環としてディズニーリゾートの誘致を目指す考えを示し、国の協力を求める要望書を渡しました。菅官房長官は、全面的に協力すると言っています。また、島尻沖縄北方担当大臣も応援演説の中で、私たちが佐喜真氏の公約をバックアップすると述べています。これについてどう思われますか。」

　照屋議員「普天間飛行場の跡地にディズニーランドを誘致するということは、全く実現可能性がないと思います。現職がディズニーランドを誘致すると言っているのは、有権者、市民の関心を買うための単なるお笑い政策です。現に、私の、政府に対する文書による質問趣意書に対して昨日19日に答弁書が出ましたけれども、『これは政府としてそのような動きをしているのではなくて、菅官房長官も、島尻大臣も、オリエンタルランドに対しては政治家個人として働きかけている』と答えています。すなわち、できもしないディズニーランド誘致は、有権者をだます政策だと思います。」

　なお、スプートニクの取材に対し、ディズニーリゾートを運営するオリエンタルランドの広報部は、「（宜野湾市からの要請に対して）検討をどのように進めていくか、その方法を検討している状態。誘致に際して、政治のバックアップが検討に与える影響についてはコメントできない」と述べている。

こういう「フォロー記事」って、とっても大切やと思います…


ちなみに、この記事に出てるように、

普天間基地を抱える（…というか押し付けられてる）宜野湾市の市長選挙を争う候補者のうち、

「新人の志村恵一郎候補は明確に辺野古新基地建設に反対」してますけど

現職候補はその点について明言してなくて、

この候補が辺野古新基地建設を強行してる自公の支援を受けてることからすれば

「現職候補は辺野古新基地建設に賛成」という受け止め方でよろしいかと思います


では、スプートニクが最近取り上げた沖縄関連の記事を続けて見ていきましょう…

米識者70人以上　普天間飛行場移設に関するケネディ大使の声明に抗議（スプートニク：2015年12月23日）

　映画監督でプロデューサーのオリバー・ストーン氏、言語学者で哲学者のノーム・チョムスキー氏など米国の著名な文化人、有識者ら70人以上が、キャロライン・ケネディ駐日大使に対し、普天間飛行場の辺野古移設が最善だとした大使の発言に抗議する書簡を送った。

　先週、米国のケネディ駐日大使は東京で「人口密集地にある事から事故発生の脅威が指摘されている沖縄・普天間飛行場問題の最善の解決策は、名護市辺野古地区への県内移設である」と発言した。

　大使宛の書簡の中では、沖縄県民や県当局が、県内移設に断固反対しており、米軍基地が集中する沖縄の負担軽減を主張している事が特に指摘されている。

共同通信によれば、書簡の中では、次のように述べられている―

「普天間基地は閉鎖されなければならないが、名護市辺野古地区への移設は、問題の解決にはならない。より人目につかない場所に問題を移すだけだ。大使の考えは（辺野古移設に）激しく反対してきた沖縄の圧倒的多数の人々に対する脅威、侮辱、挑戦だ。」

また米国の識者たちは、大使がジョン・ケネディ大統領の娘である事から、かつて大統領が、米国の大学で演説した際、平和の必要性を訴えながらも「米国の軍事力によって世界に強制的にもたらされるパックス・アメリカーナ（米国による平和）」を否定したことに言及し「大使は父の演説を読み直すべきだ」と助言した。

まぁ、アメリカの駐日大使ってのは、アメリカ政府の代弁者でしかないので

これは、ケネディ大使に対して…というよりも、アメリカ政府に対して言うべきやと思いますね


では、続いて沖縄関連の記事を…

日本政府の沖縄への根強い差別（スプートニク：2015年12月19日）

　国と県の全面対決に注目が集まっている。米軍普天間飛行場の移設先の埋め立て承認を翁長雄志知事が取り消したのは違法であるとして、国が撤回を求めた「代執行」訴訟。沖縄県知事に代わって、国が辺野古の埋め立てを行使する、というのがこの裁判の目的である。第二回目の弁論は来年1月8日の予定だ。国は沖縄県と話し合いでは問題解決できず、自ら法廷闘争に持ち込んだ。これに対し沖縄県の翁長知事は、「安全保障問題で地方自治体を説得すらできず、法廷闘争に持ち込むことの愚を国は肝に銘じるべきだ」と述べている。

　東京大学大学院総合文化研究科の高橋哲哉教授は、「現在、沖縄に存在している米軍基地は、1960年に改訂された日米安全保障条約によって正当化されています。この時点では、沖縄県は国会議員を輩出できる立場になく、主張を国会に届けることができませんでした。今も政府は、基地のない島にしたい、という沖縄の民意を全く無視しています。一方、本土住民の安保条約支持率は大変高く、80パーセント超が支持しています。それならば基地は本土にあって然るべきです。」と指摘している。高橋教授は、現在日米安保条約を解消するべきとする声は小さいが、いずれは日本はアメリカ依存から脱却し、日米安全保障条約を解消した上で、中国、朝鮮半島、ロシアを含めた形で、東アジアの平和を構築すべきだとしている。

　日本政府による沖縄差別は、現在、普天間基地の移設先を沖縄県内のみに自らしぼっているところからも大いに見てとれる。過去、本土に移設先を探そうという試みは、全くなかったわけではない。2004年、沖縄国際大学本館へのヘリ墜落事件の後、当時首相だった小泉純一郎氏は沖縄の基地負担を軽減すべく本土に対して呼びかけた。翌年、沖縄県出身の社会学者である野村浩也氏は著書「無意識の植民地主義」を出版し、沖縄人が基地と共存しているように見えるのも、沖縄が基地によって経済的に助かっているというステレオタイプも誤りであると訴えた。そして2009年に民主党政権が誕生した際、当時の鳩山由紀夫首相は「普天間飛行場は国外へ移設、最低でも県外」と発言したが、その後断念した。

　高橋教授は「米元副大統領のウォルター・モンデール氏は先月琉球新報のインタビューに応じ、普天間飛行場の移設先について、アメリカは沖縄県内とは要求しておらず、基地をどこにおくか決めるのは日本政府であり、その決定をアメリカは受け入れるだろうと述べています。つまり、県内移設にこだわったのは日本政府の方なのです。しかしこれを本土のマスコミは一切報道していません。」と指摘している。モンデール氏は、駐日大使だった96年に当時の橋本龍太郎首相とともに共同記者会見を行い、普天間飛行場返還の日米合意を発表した人物だ。

　代執行訴訟で国の言い分が認められた場合、これ以上沖縄はどんな行動を取ることができるだろうか。高橋教授は、「座り込みなどの非暴力直接行動による抵抗は終わらないでしょう。市民が、辺野古への新基地建設に反対する訴訟を起こすこともあるでしょう」と述べている。

いっぽう本土では、構造的な沖縄差別に気づき、米軍基地を本土に引き取ろうとする市民団体の動きが活発化してきた。今年3月に発足した市民団体「沖縄差別を解消するために沖縄の米軍基地を大阪に引き取る行動」の発起人、松本亜季さんは、次のように語っている。「2004年から辺野古に基地を作らせないための活動をしていましたが、当初のスタンスは『基地は日本のどこにもいらない』というものでした。しかし10年間の活動を振り返り、『基地を本土に引き取る』という風に活動方針の転換をしました。本土で基地を引き取ってほしい、沖縄への差別をやめてほしいという声はだいぶ前から沖縄で発せられてきました。最初それを聞いたとき、到底受け入れられるものではないと思いましたが、それは重要な問いかけでした。差別をなくすには、本土で基地を引き取ることだと思います。」

この記事には、「（日本の）本土の報道機関が記事にしてくれないこと」が書かれてありますね…


ちなみに、当初の「普天間基地の返還の日米合意」には、「辺野古のへの字も出てきてない」のでありまして

当初の合意における「普天間代替施設」は、現在、日本政府が辺野古沖につくる予定を立ててる巨大基地とは

比べものにならないほどの小規模な施設でしたので、途中から話を膨らませたのは日本政府…であります

また、沖縄での少女暴行事件の後、アメリカ政府は「沖縄からの海兵隊撤退」まで覚悟していたことも

モンデール氏のインタビューで明らかになってるところ、

日本政府は海兵隊撤退（→それはすなわち、普天間基地の単純閉鎖）を主張せず、それどころか

海兵隊を沖縄に留めるようアメリカ政府に働きかけた…という事実も明らかになってます


…と、日本（の沖縄）関連の記事ばかり取り上げましたが、スプートニクの日本語ページは

日本の記事しか載ってないのか？…と言えば、そんなことはなく、こんな記事も載ってます…

サウジアラビアの懲罰制度－「ダーイシュ（ＩＳ）」との違いはあるのか？（スプートニク：2016年01月20日）

　サウジアラビアでシーア派宗教指導者ニムル師が処刑された。これは多くの国で大規模な抗議を引き起こし、再びサウジアラビアの残酷な懲罰制度に国際社会の注目を集めた。

　ロシアのサイト「レンタ・ルー」には、サウジアラビアの最も恐ろしい処罰に関する簡潔な説明が掲載された。

　サウジアラビアでは婚外性交渉、あるいは婚外性交渉のほのめかし、無神論、イスラム教から他宗教への改宗、同性愛、魔術、賭博などは犯罪とされており、１０００回の鞭打ち、禁錮１０年、または斬首刑となる可能性がある。

　なおサウジアラビアの司法制度は西側のものとは著しく異なっているが、「ダーイシュ（ＩＳ、イスラム国）」とは驚くほど似ている。証人が、有罪あるいは無罪を主張する場合は、しばしばただ宣誓するだけで証拠がなくてもよく、弁護士は不必要な贅沢と考えられることも多く、未成年者や精神障害者にも死刑が執行され、判決が言い渡される際に、サウジアラビア国民と外国人の間に一切差はない。

　鞭打ちは、サウジアラビアでは最も一般的な刑罰だ。厳格な規定は一切なく、シャリーア裁判所の裁判官が、鞭打ちの回数を決める。過去最高の鞭打ちは、エジプト人のムハマンド・アリ・サイード被告に言い渡された４０００回。

　またサウジアラビアでは公開処刑として、斬首も執行されている。公開処刑には大勢の人が集まる。通常、死刑執行後、遺体は教育目的のために、はりつけにして公開される。これも「ダーイシュ（ＩＳ）」の行動を髣髴させる。

　これら全てのサウジアラビアの特異性は、西側で当然の抗議を呼んでいる。欧州や他の文明国の市民たちは、「道徳的配慮を強調する米国と英国は、死刑執行数が多いことを理由にイランを『悪の枢軸』とみなしているのに、なぜシャリーア裁判所がより厳しい判決を言い渡しているサウジアラビアのことは見ないふりをしているのか？」という質問をよく投げかけている。

これは前にも取り上げたことがありましたね…


では、ＩＳのことが出てきたついでに、最後にこの記事を…

パレスチナ政治家、「ダーイシュ（ＩＳ）を造ったのは米国、狙いはアラブ世界破壊」
（スプートニク：2016年01月21日）

　パレスチナの政党「ファタハ」の上級メンバーであり、党を率いるアッバス・ザキ氏は公開の場で米国を非難。「ダーイシュ（ＩＳ，イスラム国）」を作ったのは米国であり、その狡猾な目的はアラブ民族を殲滅し、その一致団結を壊すことだったと語った。

　パレスチナの政党「ファタハ」中央委員会のアッバス・ザキ委員は同国のアッバス大統領を代表し、幾度も演説にたっている。ザキ氏はイラクの新聞「アル・マシュリク」紙からのインタビューに答えた中で、米国を名指しで非難する声明を表した。この声明は１月１５日（金）、メディア監視グループ「パレスチニアン・メディア・ウォッチ（ＰＭＷ）」によって英語で発表されている。

「米国の計画はアラブ民族の中心部を攻撃することにつきる。それはイラク、シリアを破壊し、エジプトを弱体化させることだ。アラブ諸国は支援を受け取れず、イスラエルに対抗し、その攻撃性のアラブ世界での拡散を阻止できなかった。ＩＳ（ダーイシュ）は米国によって作られた。それはシオニストの国家であるイスラエルの存在を正当化するために必要だったからだ。こうしたイスラエル国家にはパレスチナ人の居場所はない。」

ザキ氏が「ダーイシュ」を作った張本人として米国を非難したのはこれが初めてではない。ザキ氏は２０１５年６月にもシリアのＴＶに出演したなかで同様の非難をしており、さらに「米国は自分で自分の首を絞めている」と発言している。

かつて、アメリカの支援が元になって「アルカイーダ」という組織ができあがったのと同様に

シリアのアサド政権打倒に熱中するアメリカの支援が元になってＩＳという組織ができた…のですから

ぼくは、「ＩＳはアメリカが造った」…と言うのは、「陰謀論」のたぐいではないと思ってます


…と長々とスプートニクの記事を紹介してきましたが、

ここまで読んできて、「スプートニクかて、思いっきりロシア政府の立場を代弁してるやんけ」…

という印象を持たれた方もいるかも知れません

（ぼくだって、そう感じてますし…）


でも、「日本政府やアメリカ政府の代弁」を使命としてるような日本のメディアの記事に

日々、どっぷり浸かってることはよくて、「日本政府やアメリカ政府と対立する側を代弁する記事」はダメ…

なんてことはあり得ないと思うので、おなじ出来事を反対側から見る…ということは

ぼくたちの目を醒ます上で、とっても効果的…だと思っています

Permalink | コメント(0)