日々の雑感 325:表現の自由」に名を借りた“暴力”その1

日々の雑感 325:
表現の自由」に名を借りた“暴力”
(フランス「シャルリー・エブド」襲撃事件)

2015年1月9日(金)
 「またか……」と暗澹とした気分に襲われた。1月7日の夜、テレビが、フランスで新聞社「シャルリー・エブド」を自動小銃を持った2人組の男たちが襲撃し編集長ら10人(後に12人と修正)を射殺して逃亡中と速報を流した。男たちは「(イスラム教の)預言者ムハンマド)の復讐だ」「神は偉大なり」と叫んでいたと伝え、犯人たちが「イスラム過激派」である可能性が高いという。昨年4月、ナイジェリアで学生寮を襲撃し女子生徒240人を拉致した「ボコ・ハラム」、12月にはパキスタン北部で学校を襲撃し百数十人の生徒たちを殺害した「パキスタンタリバン運動」、そして、シリア、イラクの「イスラム国」……。
これら「イスラム過激派」による残忍なテロ行為の被害は直接の犠牲者たちに留まらない。
最も深刻な被害を受けるのは、世界全体の4分の1弱を占める15.7億人の一般のイスラム教徒たちである。世界各地で次々と起こる「イスラム過激派」による事件によって、世界中に「イスラモフォビア(イスラム恐怖症)」「反イスラム感情」が広がり、イスラム教徒への偏見と差別、憎悪が世界中でいっそう増幅されていくからだ。
 今回の事件直後、12人の犠牲者の追悼のためにフランス全土で10万人が集まり、「私はシャルリー」というプラカードを掲げ、「事件は表現の自由への挑戦」などと怒りの声を上げたとメディアは伝えた。その声はフランスに留まらず、世界各地で広がっている。一方、各国の首脳たちも、追悼と非難の声を上げた。英国のキャメロン首相は「我が国はフランス国民と連帯し、あらゆるテロに反対し、言論の自由と民主主義を全面的に支持する」と演説し、ドイツのメルケル首相も「このおぞましい行為は言論と報道の自由への攻撃でもある」との声明を出した。日本の安倍首相も「言論、報道の自由に対するテロだ。いかなる理由であれ、卑劣なテロは決して許すことができない」と語っている(「特定秘密保護法」の強行で、国内の「言論、報道の自由」を脅かしている当事者のこの発言はパロディーのようにも聞こえるのだが)。
 
しかしこの事件に関する世界中のメディア、為政者たち、そして「識者」たちの「言論の自由を守れ!」論調の嵐に、私は事件当初からずっと違和感を抱き続けている。それは今回の事件の発端となった新聞社「シャルリー・エブド」の「表現」への疑問である。事件を糾弾する声が世界中で高まる一方、「なぜその『表現』は攻撃されたのか」という疑問を深く分析し考察する報道がほとんど見当たらないからだ。いやあるのかも知れないが、「言論の自由を守れ!」の声にかき消されてしまって聞こえないのだ。「もしかしたら、欧米や日本の報道の中で、それは意図的に避けられているのでは……」といぶかってしまうほどだ。
 
言うまでもなく、襲撃犯たちの残忍な殺害は、許せないし糾弾されなければならない。それは大前提だ。その上で、私には、どうしても消せない疑問が残るのだ。そして世界中に「言論の自由を守れ!」の声が大きくなるにつれ、私の疑問は次第に増幅していく。それはあの「シャルリー・エブド」の「表現」は、ほんとうに「守れ!」と叫ぶべき「言論」だったのかという疑問である
 
私は、「朝鮮人を殺せ!」と公然と叫ぶ「在特会」(在日特権を許さない市民の会)が、それを非難する声に「表現の自由だ」と反論する姿を思い起こしてしまうのである。その疑問をコラムに書かなければと準備している時に、私が言いたかったことを、すでに見事に表現している文章をみつけた。高林敏之氏(西サハラ問題研究室主宰・早稲田大学理工学術院非常勤講師)のブログである。
 高林氏は、「シャルリー・エブド」の「表現」についてこう書いている。
「エジプトの殺戮:クルアーン、それは糞」と表題に掲げ、敬虔なイスラーム教徒の姿の男性がクルアーンを盾にするも銃弾で打ち抜かれる絵に「それは銃弾を食い止めない」と記している。(編注:「クルアーン」=「コーラン」)
 この絵を表紙にした号は2013年7月に発行されている。つまりエジプトでシーシー将軍らがクーデタを起こしてムスリム同胞団系のモルシー政権を打倒、これに対するムスリム同胞団系の抗議運動が武力により一掃された時期に発行されたものだ。この絵はイスラーム教の聖典を最悪の表現で侮辱するとともに、弾圧の犠牲となったムスリム同胞団支持者の死を悼むどころか、その信仰・信念を揶揄するものとしか受け取れない、極めて挑発的な内容である
 この諷刺画をめぐって、在仏ムスリム団体が昨年、裁判所に告発するなど物議を醸したものである。
 (
International Business Times: France Satirical Mag Charlie Hebdo Sued by Islamists for 'Blasphemy'
 右は2012年9月の号に掲載され、やはり物議を醸したもの。「マホメット:星が生まれる」とあるが、これまたムスリムが信奉する預言者に対する下品極まりない侮辱である
 (
Eurobeats: CHARLIE HEBDO: OOPS I DID IT AGAIN!
 朝日新聞の記事によると「これまでも、ムハンマドを女性に見立てた半裸のイラストを掲載するなどし、イスラム団体などに激しく批判されてきた」らしい。
 (
朝日新聞: パリの新聞社襲撃、12人死亡 イスラム教風刺で物議
 charlie hebdoを検索すると多数の諷刺画の画像を見ることができるのだが、諷刺対象は幅広く、必ずしもムスリムだけをターゲットにしているわけではない。
 」
しかし、それにしてもこれは酷すぎる。ムスリムにとって精神的拠り所であり身命にも等しい聖典預言者に対する最大級の侮辱であり、ヘイトスピーチ、イスラーモフォビアそのものだ。しかも、何度批判されても繰り返し同種の絵を掲載するのだから、明らかに確信的に挑発しているのだ。騒ぎになるたびに「表現の自由」だと擁護してくれる者たちが多く、新聞自体も注目を集めると踏んでいるから、こういう挑発を平然とできるわけである。
 これは酷すぎる。いかなる理由があれテロ殺人自体は許されないとはいえ、この新聞社を「表現の自由のために闘った犠牲者」のように持ち上げることには全く賛成できない。遺憾な事件だが、とても追悼する気にはなれない。
 高林氏はさらにこう続けている。
 
 オランド仏大統領は事件を「表現の自由への攻撃」「野蛮なテロ行為」であると非難し、「フランスは団結した国だと示さねばならない」と呼びかけたのだそうだ。
 この事件は例えるなら、「朝鮮人を殺せ」「汚鮮」「慰安婦は売春婦」などというヘイトスピーチを繰り返す在特会に対し、警察や司法が何らの措置もとらない(日本など京都朝鮮学校襲撃事件の有罪判決が出たのがまだ救いだが)ことに絶望した在日コリアンの誰かが、思い余って在特会の事務所を襲撃し幹部らを殺すようなものだ。
 
もし本当にこんな事件が起こったなら、殺人を起こしたこと自体はしかるべき裁きを受けねばなるまいが、その心情は充分に理解可能だし、ましてや在特のヘイトスピーチと差別主義が免罪されるわけはない。それを「表現の自由」「集会・結社の自由」に対する「野蛮なテロ攻撃」だから、これに反対して「日本は団結した国だと示さねばならない」などと首相が言い出すようなら、在特のようなレイシスト集団はやりたい放題だ。
 オランドの発言はまさにそれと同じである。彼はフランス国民にいかなる「団結」を呼びかけているのか? イスラーム教を侮辱し、ムスリムを傷つけ、それに対するムスリムの抗議を排斥するための「団結」なのだろうか?
 (その2に続く)